新聞にまたコンピューターゲームへの依存についての記事があった。
ついにWHOで精神疾患として認められたそうだ。
平たくいえば精神病。
記事内で日本デジタルゲーム学会長の立命館大学の中村彰憲教授とかいうのが「エンターテイメント系のアプリはどれも課金によって成り立っている。利用者に再開・継続してもらえるよう働きかけるのは当たり前」とゲーム業界の肩をもつ。
冗談じゃない。こんなことを言う教授が存在することが驚きだ。
どんだけ世の中知らないんだよ。
「このゲームは終了までに200万円、時々400万円かかります」って最初から書いてあるゲームをやるのならば問題ない。
だが、どのゲームも「無料（ゲーム内課金あり）」としか書いていない。世の中にそんな取引ってあんまりない。
だから思考力の弱い人間がハマるんじゃないか。
もともと携帯ゲームの「ガチャ」出現以前はゲームはプログラムの一種とされ使用権、つまりライセンス料金を払うことで成り立っていた。
それがコンテンツがランダムに出るチャンスを買う権利を導入し、プログラムの使用料金は無料にした。途中でゲームの版権をもっている会社のビジネス形態は大きく変わっている。
胴元が絶対に勝つギャンブルより悪い。だってでてくるものは、なんの価値もないデジタル画像とゲーム内の数値だよ？
この中村教授はコンピュータープログラムの歴史をガン無視しして、ゲーム会社の悪徳商法の肩をもつのに等しい。「日本デジタルゲーム学会」の賛助会員はゲーム会社がずらずら並んでいるから、そこからいろいろいただいて悪徳商法の守護神となっているのだな。
こんなおかしな価値観の人間を教授になんぞしている立命館大学は、どうせ少子化で潰れるから、いいか。
繰り返すがWHOから精神疾患と定義されたんだよ。
課金で家庭内のカネを使い込んだり、借金したり、あげくの果てには自殺したりする人間が現実に出ている。
ゲーム会社はこれまで「適切に使わないから」「本人の意志力」とか言い訳してきたのだろ。
WHOの定義は重い。
日本人がすぐ決めつける「本人の意思が弱い」ということではなく、医学的見地から病気だから精神病と認定されたのだ。
(ついでだが、日本人がダイバシティに弱いのはこのように自分の価値観がどこでも通じる普遍的なものだと思いこむくらい世界を知らないからではなかろうか。海外に開かれているようで日本語のみで暮らす精神世界はミャンマーの高地の農民なみではないのだろうか？）
つまりゲーム会社のこれまでの言い訳は通用しない。
人を病気にしているということだ。
すでに存在するものに例えるならばタバコと同じだ。
海外のタバコのパッケージにはガンを載せているくらいだから、ぜひゲームの最初には、課金で借金して崩壊した家庭で泣いている子どもやゲームで引きこもってしまった病人や自殺した人などの写真を流すことを義務付けるべきだな。
私はどのコンピューターゲームも「ゲームを終了するまでの金額の総額を明記し、コミットしろ」と言いたい。
